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zoom RSS 思い出したくないが34年前の3.10は大雪だった

<<   作成日時 : 2018/03/09 06:15   >>

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激しい雨音と区の警報音で起床。昔のことを思い出さない習慣(?)だが、34年前の大雪を思い出してしまった。明日は3月10日、東京大空襲の日であり、1982年から東京下町では「再び許すな東京大空襲 反省平和の集い」を開催し始めた。82年は東京国際劇場で5千人集会、83年は蔵前国技館で1万人集会を開催した。下町の地区労が力を寄せ合い、市民集会として呼びかけたところ、まず組合員の家族が大きな反応を示した。それまで語りたがらなかった悲惨な戦争体験が家庭の中で語られ、家族がこぞって平和集会に参加してくれるという画期的な企画となった。それまで平和運動と言えば原水禁運動が中心だったが、自分たちの住まい・職場にも戦争体験があり、それを次の世代に伝えていくことになった。下町で10万人以上の市民が一晩で焼死した広島・長崎に匹敵するジェノサイド、それが東京大空襲なのだが、戦後生まれの私たちはほとんど知らされていなかった。写真を見たり、体験者の話を聞く度に衝撃だった。今は広く知られ、メディアも取り上げるようになったが、それも下町反戦の運動をきっかけとしている。

ところがその下町反戦が3回目の84年、大雪に見舞われ挫折した。当時多数が闘っていた争議団に協力してもらい両国横網公園で屋外イベントを企画したのが失敗だった。雪に阻まれほとんど人が訪れず、屋台を用意したが大赤字になり、空をにらんだがどうしようもなかった。当時、イベントの企画ではメディアが取り上げてくれるよう斬新なアイデアをひねり出すことが必要だった。今はSNSで発信できるが、当時は組合員以外に周知するためにはメディアの力を借りるしかなかった。結果、企画倒れになることもあり、84年はそのケースだったかもしれない。もちろん気を取り直して、85年は大空襲から40年目を迎えることもあり、下町全域の空襲跡をまわる路地裏平和行進、折り鶴に名前を書いて平和資料館建設を要望する100万人署名、リンゴの唄を歌った並木路子さん(空襲で九死に一生をえた)らによる平和コンサートなどを必死で企画した。

労働運動が元気な時代を知って欲しいゆえに様々なアーカイブ企画が見受けられる。確かに今の若い方々には新鮮かつ驚きかもしれない。しかし、個人的には三途の河原で石を積み上げていた感覚がある。成功体験もあるかもしれないが、挫折体験の方が多い。したがってこのような惨憺たる労働組合の現状になっているとも言える。それでも明日は3月10日、足が悪いのですべてには参加できないが今年も路地裏平和行進を行う。37回目の「よびかけ」には以下のように書いた。

よ び か け
 日本政府もメディアも「戦争の危機」を呼号しています。しかし、そこにはかつての侵略戦争と日本とアジアの民衆が受けた凄まじいまでの惨禍に対する「反省」がまったくありません。2018年度の日本の軍事費概算要求の総額は5兆2551億円で、6年連続で前年度予算を上回り、平和憲法の理念をまったく逸脱した攻撃能力を有する軍事大国化が進んでいます。
 今年も3月10日が近づいています。東京下町を火の海とし、10万人以上の生命を奪った東京大空襲から73年。あの地獄同然の戦争を二度と繰り返さない、繰り返させないことが、すべての戦争体験者の願いでした。しかし、暴虐極まりない沖縄での新米軍基地建設でも明らかなように、この国の為政者は平和を願う市民の声などまったく無視しています。強権的な支配の象徴が全国瞬時警報システム(Jアラート)の発動や全国規模の避難訓練であり、「敵」をねつ造し「恐怖感」を煽り続けるるものです。
 73年前、焦土と化した東京で、広島・長崎・沖縄で、そして全国で、人々は戦争の愚かさと平和の尊さを知り、不戦を誓いました。しかし、いつの間にか戦争の悲惨さは風化し、「危機」が意図的に鼓舞されています。そして、せっかく超党派の国会議員連盟によって「空襲等民間戦災障害者に対する特別給付金の支給等に関する法律」が準備されましたが、残念ながら国政の混乱の中で国会に上程されませんでした。
 あらためて私たちは強く問いかけます。なぜ日本は侵略戦争を行い、朝鮮半島を植民地化し、アジアで戦争を起こし、空襲で市民が標的とされ、ここまで大きな惨禍が起きたのか、その大きな「事実」を見据えなければなりません。 私たちは、地球上から、戦争とあらゆる殺人兵器が無くなる日まで、東京大空襲の真相を明らかにし、告発し続けます。あの日、この東京下町で、何が起きたのか、ジェノサイド(皆殺し)ともいえる悲惨な歴史を伝えることによって、確かな平和を築き上げていくことができるからです。戦争という過ちを二度と繰り返させないことが、次の世代に対する私たちの責任です。
 「空襲と戦争の恐ろしさ・平和の尊さ」を伝え、戦災傷害者・アジアの人々に補償を行い、不戦の誓いを拡げ、平和憲法を守るために、私たちはこれからも行動します。皆様のご賛同ご協力をよびかけます。
 2018年2月
          再び許すな東京大空襲!反戦平和の集い実行委員会


明日は午前10時半、都営新宿線菊川駅A3出口に集まり、三カ所の空襲追悼碑をめぐる。その翌日は3.11。国会は激動(?)しているが、春闘は不思議に静かだ。この記事は興味深かったのでそれを添付して終わる。いまや労働者の過半数に至りつつある非正規労働者はどう処遇されるのだろうか、ここには書いていない。政府は働かせ方ではなく最低賃金の大幅アップこそ目指すべきではないか。

さらば残業 労組「上限年720時間」相次ぎ要求 (日本経済新聞 2018.3.8)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27867010Y8A300C1MM8000/?nf=1
 2018年春季労使交渉の主要テーマである働き方改革で、残業削減など長時間労働の是正が焦点となってきた。主要電機の労働組合は年内にも残業時間の上限を年720時間に定めるよう求めた。19年4月の施行を目指す政府の残業規制を先取りし、従業員の生産性向上を目指す。残業削減は社員の所得を減らす可能性もある。個人消費への悪影響を防ぐには、働き方改革と賃上げを合わせた議論が重要となる。
 長時間労働の是正を巡っては、政府が国会に提出する働き方改革関連法案に、繁忙期を含む年720時間の残業規制を盛り込む。大企業の規制は19年4月に施行するとしている。
 日立製作所の労組は、納期逼迫など繁忙期での年960時間の残業上限を、720時間に引き下げるよう経営側に求めた。富士通は繁忙期を含む残業時間を月100時間から80時間とすることで労使協議し、「今後の法改正に先駆けて対応すべく、協議は前向きに進んでいる」(関係者)。
 自動車メーカーでは、ホンダの労組が18年交渉とは別に、研究開発など残業が多い事業所でも年720時間の上限を協議している。
 18年労使交渉は14日に電機や自動車などの集中回答日を迎える。電機各社が残業上限の引き下げで妥結した場合、18年度中の実施となる見通し。
 日本の生産性が世界的に低い要因として、残業など長時間労働を前提にした働き方がある。労働政策研究・研修機構によると、日本の長時間労働者の割合は約21%で、10%台の欧米を上回る。国の規制を待たずに残業上限を厳しくすることで、効率的な働き方による生産性向上につなげる。
 日本総合研究所の試算によると、産業界全体の残業代は年14兆円規模にのぼる。残業代が1%減れば、約1400億円の減少となる。働き方改革の進展で、社員の残業時間の削減に伴って収入も減れば、社員の士気も落ちかねない。
 18年交渉では、減った残業代の還元として賃上げを求める労組が多い。福利厚生や教育など、人への投資に減った残業代を回す企業も今後増える見通しだ。
 トヨタ自動車や日産自動車など主要車各社の労組は賃金改善分として3000円を求める。トヨタ労組は一時金などを含めた年収ベースで3%を上回る要求となる。
 大和総研は、全産業で年収が3%上がると手取り収入にあたる名目可処分所得が2兆228億円増えると試算する。
 働き方改革を巡る労使交渉では、残業削減のほか、柔軟な働き方の実現も焦点となる。パナソニックの労組は、小学生以下の子どもを持つ工場勤務の社員などが希望すれば、午後10時以降の深夜勤務が免除されるよう求めている。
 小売業や外食などの労組が加盟するUAゼンセンは深夜勤務を続けてできる日数を原則3日までに短縮することを要求した。日立の労組は終業から始業まで一定時間を空ける「勤務間インターバル制度」の導入を求めている。

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